生産技術

【やばい製造業】今すぐ辞めるべき中小企業の特徴6選

今すぐに辞めたい中小企業

日本の企業の多くは中小企業であり、その割合は企業全体の99.7%を占めます。

製造業も例外なく大半が中小企業になるわけですが、生き残る力があるからこそ存続している会社がある一方で、社会的制度や従業員の激務に甘えて存続している会社があることも事実です。

もし自分の職場が後者に当てはまる場合、肉体的にも精神的にも辛い状況となり、生活がどんどん苦しくなっていく可能性さえあります。

そこで今回は、今すぐにでも辞めたほうが良い中小企業の特徴について紹介していきます。

企業としての技術力が低い

まず最初に、会社としての技術力が低い会社は今後存続することは難しいです。

技術力が低いということは他社よりも優れた製品を生産することができません。

取引先から仕事を受ける際、一番良いのは「この性能・品質はこの会社でしか出せない」と判断してもらえることですが、自社の製品が競合他社と同等であれば特別な理由がない限り取引先から相見積もりによる値下げが行われます。

売値が下がれば利益は減りますし、利益が減れば従業員に還元することもできません。

回りまわって自分の収入に跳ね返って来ることになります。

また、安売りを繰り返していくと、薄利の悪循環におちいります。

次の仕事を受ける際に「あの時はこの価格で仕事を受けてもらったのに、今回はできないのですか。」ということになり、良くない前例を作ることになります。

付加価値が低い製品を製造している会社であれば、国内の競合他社どころか中国や東南アジアなどに仕事を奪われる可能性が高くなります。

技術力が低く、企業として利益を上げられないのであれば、今後もブラックな体質は今以上に続く可能性もあり、定年を迎える数年~数十年にわたって存続し続けるというのは難しいと言わざるを得ません。

今働いている会社で生産している製品が、他社と比較して技術的な強みがあるのかが今後も安定して企業が存続できるかどうかのポイントになります。

企業内部で高齢化が進んでいる

会社に若手が少なく高齢化が進んでいる場合、10年後、20年後にジリ貧になってしまいます。

今は何とかなっているかもしれませんが、バリバリ働いている人間が40代以上の場合、10年後~20年後にその人たちは激務の最前線から離れています。

その時、最前線に立っているのはあなた自身となり、がむしゃらに働く激務の日々がくることは確実です。

残業時間もどんどん増え、休日出勤の回数も増えることでしょう。

同年代の同僚が多い人もいるかもしれませんが、転職活動が広がっているこの時代で今の会社に居続ける保証はどこにもありません。人が辞める時というのは突然です。

少子高齢化が加速する日本ではある程度仕方のないことなのですが、

  • 毎年ではなくとも定期的に新入社員が入社しているか
  • 今の社内の年齢比率がどのようになっているか
  • 10年後、20年後の人員構成はどのように予想されるか

自分の職場を確認しておいた方が良いでしょう。

企業としての離職率が高い

会社を辞める人間が一定数いる場合にも注意が必要です。

日本の製造業で会社を辞めた経験がある人間は少数派ですが、そんな少数派の人間が多く生み出されているということは、よほどの理由です。

退職理由が家庭の事情などのやむを得ない理由であれば仕方のないことですが、溜まった不満が爆発するような辞め方が続く場合、今後も退職者が発生する可能性は高いです。

自身の所属する課や係で退職者が続いている場合、心当たりがあることでしょう。

一度退職者が出ると、前例となるため他の人も辞めやすくなります。

ただでさえ少数精鋭の中小企業で退職者が続くと、今後の自分の業務負担が増えることになります。

無理して業務を回していると、会社からは「人が減っても会社は回る」と判断され、人員は追加されません。

いざ自分が辞めたくなった時に、仕事が激務過ぎて転職活動ができないことも予想されます。

退職者が定期的に出る場合は普段の業務にしても、自分の今後の身の振り方にも悪循環が出ると考えられますので、退職者が続く場合は注意が必要です。

オーナー経営である企業

企業が創業者一族で経営されている場合、先々の転職も視野に入れておいた方が良いでしょう。

オーナー経営であるということは零細企業に多いと思いますが、ギリギリで仕事が回っている可能性が高いです。

基本的には経営者利益が最優先になるため、昇給の望みは少なく、ボーナスもあって少額。

誰か一人でも抜けると自分の業務負荷が一気に上がります。

企業規模が小さいということは、どこかの会社の下請け業務のさらに下請けを担っていることであり、大元の発注元が仕事を出さないだけで会社としての業績は下がり、従業員へ利益が還元される可能性は少なくなります。

特定の会社に大きく依存している可能性が高く、不況の波がくると倒産がちらつき始めます。

技術力が低い会社としての特徴と重なりますが、競合他社は多く、仕事の安請け合いの連鎖は止まりません。将来的には海外の人件費の安い国に仕事を取られる可能性が高いです。

特別な強みが無い限りは社会的に淘汰されていくことが自然な流れになりますので、自分自身の将来が手遅れになる前に転職を考えておいた方が良いでしょう。

仕事で必要なものを社員が自腹で準備している

気にしている人は少ないかもしれませんが、仕事で必要になるものが会社から支給されずに自腹で購入している場合も注意すべきポイントです。

仕事で必ず必要になるのであれば、会社が経費として購入して従業員に提供するのが当たり前です。

ですが、自腹で準備することが当たり前の環境になっているということは、おそらく先輩社員たちが自腹で準備して仕事する流れが受け継がれているのだと思います。

自腹で購入しているものが消耗品で毎月1000円程度であれば少額で気にならないと感じるかもしれません。

しかし、この出費を抑えることができれば、給料が1000円昇給することと同じです。

携帯の通話料金や外出時の自分の車のガソリン代なども計算すると、万単位で自腹を切っている可能性だってあります。

毎回自分で購入しているものがあれば、費用を計算して出費額を把握しておきましょう。

会社の給料が低すぎる

年収350万以下の低すぎる給料には注意が必要です。
会社として人に投資をする気がないということが現れています。

今後日本は少子高齢化が加速し、働き手の人数は激減していくので、人材はパイの奪い合いになります。

人を集めるには自社の魅力を発信してアピールしなければならないのですが、「仕事のやりがい」「アットホームな雰囲気」などの聞こえの良い文言を前面に押し出して募集している場合、今後も給料を上げるつもりはないと宣言しているのと同じです。

可能であれば、将来的な年収を知るために今働いている会社の40代50代の人達のお金事情を聞いておきましょう。

仮に聞いた金額がギリギリ満足できる給料だとして、将来的には年功序列で給料が上がっていくかもしれませんが、社会保険料や消費税などの増税が続くことは確実のため、自分が20~30年後にもらえる給料は今の40~50代がもらっている金額よりも確実に少ないです。

さらにいえば、経団連が終身雇用は難しくなっていくと発言している以上、そもそも今の会社で働けている保証もありません。

先々の人生計画が全く決まっていなくても、将来的に年収が上がっていく見込みがなければ転職を視野に入れた行動をするべきでしょう。

今の会社で働き続ける理由がなければ転職を考えるのもあり

以上が、今すぐに辞めたい中小企業の特徴です。

技術力がなければ自然と淘汰される運命にあるでしょうし、従業員に還元をしない会社は人は離れて仕事を回すことが難しくなっていきます。

不満はあるし会社としての将来も不安がある場合は、今後転職して他の企業に移ることも考えてみましょう。